日 本 物 理 学 会

日本物理学会の50年-日本物理学会の沿革(1946年以降)

[物理学会の沿革 / 事務局沿革]


[ 1946 | 1950 | 1960 | 1970 | 1980 | 1990 | 1996 ]

運営一般に関する事項(諸会議 学術的会合 その他) 刊行物に関する事項(会誌 Journal その他) 総会時の会員数
1946
4.28
 日本物理学会設立総会開催.
4.28-29
 第 1 回委員会で分科会の種類を
    1 応用数学  2 物性論  3 光学
    4 放電物理  5 磁気  6 素粒子
    7 力学
 と決定。各分科会の幹事も選出.
4.28-29
 第 1 回年会 東京帝国大学で開催.
 (発表数222.他に地球物理 天文部門を含む.)
5. 1
 磁気研究会(分科会に相当)特別討論会 東京帝国大学で開催.
6. 2
 日本数学会設立総会開催.
6.15
 第 1 回仙台支部例会(東北帝国大学).
7.12
 第 1 回関西三支部(京都 大阪 名古屋)聯合例会(京都帝国大学).
9.22
 第 1 回九州支部例会(九州帝国大学).
10.21-22
 第 1 回物性論分科会 東京帝国大学で開催.
10.25
 応用物理学会設立.
11.22-23
 第 1 回素粒子論分科会 京都帝国大学で開催.
11.25
 第 1 回放電物理分科会 東京帝国大学で開催.
12.21
 第 2 回通常総会開催(東京帝大).
12.21-22
 第 1 回光学及分光学分科会 東京帝国大学で開催.

7.
 Progress of Theoretical Physics 創刊.
11.30
 「日本数学物理学会誌」終刊号 (1944-45)を遅れて発行.

1,253
1947
4.12
 文部省の要請により学術用語制定委員会を設置(第10回委員会).
4. 5- 6
 第 1 回応用数学及び力学分科会,東京帝国大学で開催.
5. 8
 第 1 回電波物理分科会,東京帝国大学で開催.
5. 9-11
 第 2 回年会(発表数224,天文部門は離脱).
7.12
 会誌編集委員会を設置(第13回委員会).
9.26
 文部大臣の認可を受け,社団法人となる.
10.29
 法人設立登記.事務所を東京帝国大学理学部内に置く.
また,札幌,仙台,名古屋,京都,大阪,福岡,広島の 7 都市に支部を置く.
11. 4- 5
 第 1 回電子放射分科会,東京帝国大学で開催.
12.22
 第 3 回通常総会を,東京帝国大学で開催.

2.24
 Journal of the Physical Society of Japan Vol. 1(1946.7-12月号)刊行
(これ以降 4 ~ 6 カ月に 1 冊の発行).
3.
 「日本物理学会誌」第 1 巻第 1 号付録刊行.
6. 5
 「日本物理学会誌」第 1 巻第 1 号刊行.

2,175
1948
2.22
 広島支部発行式,および第 1 回例会(広島大学).
10.16-17
 第 3 回素粒子論分科会開催.

10.16-17
 第 3 回素粒子論分科会講演予稿「素粒子論研究」No. 1 創刊(東大プリント社,ガリ版).

2,255
1949
2.28
 日本学術会議会員・物理学会委員第 1 回懇談会開催(東大).
3. 3
 科学研究費配分委員会を設置(委員長:山内恭彦).
3.12
 出版促進委員会を設置(第32回委員会).
10.19-24
 京都大学で分科会開催.
(素粒子論,物性論,光学及び分光学,電波物理,応用数学力学の各分科会が合同で開催.)
(分科会を一箇所に集めて開く形の最初.)
11. 3
 湯川博士ノーベル物理学賞受賞記念講演会,東京大学で開催.日本学術会議と共催.
12.17
 定款を変更し名誉会員制を導入(第 5 回通常総会).

3.10
 「学術用語集 物理学編」初版発行.
10.15
 物理学論文選集第 1 回分(「高分子」等 5 点)を刊行.
12.17
 第40回委員会議で会誌の英訳名を
Proceedings of the Physical Society of Japan (NIPPON BUTSURI GAKKAISHI)
とする.

2,358
1950

1.
 Journal Vol. 5 No. 1 の冒頭に湯川秀樹氏の写真,Nobel Laureate for Physics, 1949として掲載.
2 ケ月に 1 冊の発行となる.
12.20
 会誌第 5 巻第 6 号で「半世紀の回顧」記念号刊行.

2,435
1951
2.10
 分科会を単なる学術会合から本会の下部組織とする件を審議(第53回委員会議).


2,230
1952
3. 3
 科学教育委員会を設置(第63回委員会議).
5.17
 外国人会員制の導入.
7.21-8.1
 京大湯川記念館で夏の学校開催.*
12. 6-7
 レオロジー講演討論会を,日本化学会,本会及び高分子学会の主催で開催(東工大).


2,651
1953
9.11-23
 国際理論物理学会議を東京その他(9.11-17)及び京都(9.18-23)で開催.
10.15-20
 第 8 回年会,東大教養で開催(地球物理部門,離脱).

4.15
 新編物理学選集第 1 回分(「原子核Ⅰ-原子の散乱」等 4 冊)を刊行.

3,101
1954


3,368
1955
1.22
 委員長を東京以外にも置き得るようにする件につき審議
(第90回委員会議).
3.28-30
 昭和30年春季分科会 Ⅰ京都会場.
3.31-4.3
 Ⅱ名古屋会場(全分科を 2 会場に分けて集中的に開催する形が始まる).
4. 7- 9
 第 2 回応用物理学関係連合講演会を,応用物理学会等計 6 団体と共催(東大理学部).
8.
 素粒子論グループの第 1 回若手夏の学校を木崎湖畔で開催.以後毎年夏に開催.*
8.25-27
 学習院大学で夏の講習会第 1 回開催.テーマは「強磁性体の基礎理論と応用」.
(以後毎年夏にさまざまなテーマで開かれたが,1968,1977,1988,1992,1996の各年は開催されず.)
9.17
 定款変更を可決(委員に関する事項,Journal, Progress の選択購読制の採用)(第15回臨時総会).
10.13
 委員長・副委員長制の採用による最初の投票が行なわれ,委員長:湯川秀樹,副委員長:山内恭彦に決定(第96回委員会議).

1.
 Journal Vol. 10, No. 1 より毎月 1 冊発行(月刊誌)となる.
3.
 会誌第10巻第 3 号から月刊となる.

1956

 物性若手夏の学校第 1 回,木崎湖畔で開催.以後毎年夏に,各大学若手研究者が持回りで準備局となり開催される.*
11.17
 物理学研究連絡委員会選挙人を全会員から直接選挙により選ぶ方法を実施することに決定(第106回委員会議).


3,553
1957
5.
 日本物理学代表団,中国を訪問.有山兼孝-周培源でメモ交換.
5.22-24
 第 2 回応用数学力学講演会を(財)日本航空学会と本会との共同主催で開催.以後第10回(1965年)まで毎年開催.


3,667
1958
3.15
 学生会員制度設置.北陸支部(福井,石川,富山)設立のための定款変更(第19回通常総会).

2.
 会誌第13巻第 2 号で「測定実験技術」解説特集.
11.
 会誌第13巻第11号で「日本の核物理」特集.

3,764
1959

4.
 会誌第14巻第 4 号で「磁場の生成と測定」特集.

4,120
1960
3.12
 終身会員制の設置.
8.
 第 1 回生物物理若手夏の学校開催.*

10.
 会誌第15巻第10号で「生物物理」特集.

4,467
1961

5.
 会誌第16巻第 5 号で「半導体」特集.

4,763
1962
9. 3- 4,7-12
 格子欠陥国際会議を主催.(3-4 東京商工会館,7-12 京都会館)
12.
 新潟支部発会式.

1.
 Journal Vol. 17の Suppl. 刊行.-Proc.宇宙線・地球嵐・磁気・結晶,Ⅰ~Ⅲ,1961.
7.
 会誌第17巻第 7 号で「原子衝突論」解説特集.
7.
 Japanese Journal of Applied Physics (JJAP) 創刊.

5,287
1963
2.23-24
 第 1 回原子力シンポジウムを本会を含む23学協会の共催で開催.原子力委員会,学術会議等 5 団体の後援(神田学士会館).
3.16
 国際会議基金会計を設置.
8.27-9.2
 1962年名古屋大学プラズマ研究所の開所を記念してできた若手研究者の会によるプラズマ若手グループ夏の学校第 1 回蓼科で開催.*
9. 5- 9
 分子科学夏の学校第 3 回清里で開催.*
12.21
 事務所建設基金会計を設置.

3.
 Journal Vol. 18の Suppl. 刊行.-Proc.格子欠陥,Ⅰ~Ⅲ,1962.
10.
 「Journal の論文をよくするために」初版刊行.

5,772
1964
4.21-23
 第 1 回理工学における同位元素研究発表会を本会を含む39学協会の共催で開催(東大医学部総合中央館と薬学部記念講堂).以後毎年開催.
8. 9-15
 素粒子論,原子核理論,宇宙線が初の合同若手夏の学校を白馬で開催.素粒子論は第10回で108名参加.原子核は65名,宇宙線は第 1 回で46名参加.*
9. 1- 8
 国際光学会議を学術会議等と共同主催.

12.
 会誌第19巻第12号で「原子分子理論最近の発展」特集.

6,265
1965
9.24-
 中間子論発見30周年記念・素粒子国際会議を京都で開催.
10.10-15
 第20回年会(岡山大学)から参加費徴集を開始(300円).
10.10
 物理学研究将来計画シンポジウムを第20回年会(岡山大学)で開催.


6,650
1966
1
 欧文誌自由購読制開始.
9. 8-13
 第 8 回半導体国際会議を主催(京都会館).
11. 1
 事務所を機械振興会館に移転.

3.
 Journal Vol. 21の Suppl. 刊行.-Proc.半導体,1966.
会誌第21巻第 3 号で「宇宙空間物理学」特集.

7,048
1967
4. 4
 委員会の権限の一部を特務委員に委譲(第220回委員会議).
9. 7-13
 原子核構造国際会議を学術会議と共同主催.
9. 9
 「一切の軍隊からの援助その他一切の協力関係を持たない.」という決議(決議 3 )を可決(第33回臨時総会).

1.
 Journal Vol. 22より,それまでの年 1 巻が 2 巻( 1 巻 6 号)になる.
(Vol. 49まで)
7.
 Journal Vol. 23より各論文に分類記号を付した.
10.
 会誌第22巻第10号で「素粒子研究所」特集.
12.
 会誌第22巻第12号で「雑音」特集.

7,333
1968
9. 9-14
 統計力学国際会議を学術会議と共同主催.

 Journal Vol. 24の Suppl. 刊行.-Proc.原子核構造,1967.
11.
 会誌第23巻第11号で「流体物理」特集.

7,583
1969
5.10
 米軍資金凍結金会計を設置.
9. 4- 9
 第 2 回強誘電体国際会議を主催.

 Journal Vol. 26の Suppl. 刊行.-Proc.統計力学,1968.

7,901
1970
9. 1
 特務委員会が理事会となり,任期がそれまでの11月~10月から 9 月 ~ 8 月となる.

1.
 会誌25巻第 1 号で「物理学と数学」特集.
Journal Vol. 28の Suppl. 刊行.-Proc.強誘電体,1969.

8,096
1971

2.20
 会誌の欧文誌名を Butsuri と決定(第259回委員会議).

8,564
1972
9. 4- 8
 核モーメントと核構造国際会議を IUPAP,大阪大学理学部核研究施設と共同で主催.
12. 2
 新潟支部発会式および第 1 回例会開催.

4.
 会誌第27巻第 4 号で「高エネルギー物理学研究所発足にあたって」特集.

8,923
1973
6. 8
 オーストラリア物理学会との協力関係成立.

 Journal Vol. 34の Suppl. 刊行.-Proc.核モーメントと核構造,1972.

9,367
1974
4.18
 日本物理学会創立100年記念事業実行委員会を組織(第290回委員会議,委員長:熊谷寛夫).


9,947
1975
4.21
 事務局職員労働組合結成.

7.
 Journal Vol. 39, No. 1( 7 月号)からLetter 欄発足.Short Note 欄廃止.
11.
 会誌第30巻第11号で「核融合研究の現状と将来」特集.

10,242
1976
 外国人会員制廃止.


10,709
1977
9. 5- 9
 超低温の物理国際シンポジウム,IUPAP と共同主催.
9. 5-10
 原子核構造国際会議共催(京王プラザホテル).
10. 8-11
 創立100年記念式典,記念講演及び記念特別講演会(共立女子学園講堂,日本数学会と共催).
10. 9-12
 創立100年記念(第32回)年会(東京理科大学,日本数学会と共催).

2.
 会誌第32巻第 2 号で「物理と医学」特集.
4.
 会誌第32巻第 4 号で「原子衝突」特集.
10.
 会誌第32巻第10号で創立100年記念「日本物理学会のあゆみ」特集.

11,102
1978
2. 8-10
 核融合連合講演会を,応用物理学会,本会等 4 団体の共同主催で開催,他に 9 学協会の協賛(国立教育会館筑波分館).
8.23-30
 第19回高エネルギー物理国際会議を学術会議と共同で主催.

1.
 会誌第33巻第 1 号で「宇宙物理」特集.Journal Vol. 44の Suppl. 刊行.-Proc.原子核構造,1977.
4.
 会誌第33巻第 4 号で創立100年記念「特別講演」特集.
11.25
 100年記念事業の一環として「日本の物理学史」上・下を東海大学出版会より刊行.

11,410
1979
8. 6-18
 第16回宇宙線国際会議を学術会議と共同で主催(京都国際会館).

8.
 会誌第34巻第 8 号で「工学と物理学」特集.

11,824
1980
9. 1- 5
 第15回半導体物理学国際会議を学術会議と共同で主催.
9. 6-11
 第 2 回日ソ強誘電体シンポジウム国際会議を共催.

1.
 会誌第35巻第 1 号で「統一理論とその周辺」及び「朝永振一郎博士の業績をふりかえって」特集.
8.
 会誌第35巻第 8 号で「太陽系の物理」特集.Journal Vol. 49の Suppl. 刊行.A-Proc. 第15回半導体,1980.B-Proc. 第 2 回日ソ強誘電体,1980.

12,074
1981
2. 4- 6
 第 2 回核融合連合講演会を,本会を含む 6 学協会の共同主催で開催.

1.
 Journal Vol. 50より,1967年以来の年 2 巻から年 1 巻に変更.
2.
 会誌第36巻第 2 号で「原子分子過程としての化学反応」特集.
4.
 会誌第36巻第 4 号で「シンクロトロン放射光による物性研究」特集.
11.
 会誌第36巻第11号で「物性論におけるソリトン」特集.

12,434
1982
9. 5-10
 1982年磁気国際会議を学術会議と共催で開催(京都国際会館).

1.
 JJAP A 4 判化,および Part I(本論文,Short Note) と Part II (Letters) の 2 分冊化実施.
2.
 会誌第37巻第 2 号で「表面物性」特集.
4.
 会誌第37巻第 4 号で「湯川秀樹博士追悼」特集.
6.
 会誌第37巻第 6 号で「生体系と物理的測定」特集.

12,712
1983
6.12-18
 第 1 回アジア・西太平洋物理学シンポジウムを,シンガポール物理学会,トリエステの国際理論物理センター等 4 団体と本会の共催で開催(シンガポール国立大).
8.21-26
 第10回アモルファスおよび液体半導体国際会議を学術会議及び文部省の後援で開催(東京経団連会館)

1.
 Journal Vol. 52から分類番号に PACS (Physics & Astronomy Classification Schema) を採用.
Journal Vol. 52の Suppl. 刊行.-Proc.相転移,1982.

13,037
1984
1. 7
 理事会の下に「国際交流小委員会」の設置を決定.本会の国際交流に関する本格的検討始まる(第182回理事会).

4.
 会誌第39巻第 4 号で「日本の加速器」特集.
10.
 会誌第39巻第10号で「パターン形成・自己組織系の物理」特集.
12.
 会誌第39巻第12号で「モノポール」特集.

13,302
1985
4. 1
 アメリカ物理学会との相互協定を第410回委員会議が承認(相互の会員に学会での登壇発表,学会誌の購読に関する協定).
8.10
 ヨーロッパ物理学会,韓国物理学会との相互協定を第414回委員会議が承認.国際交流基金会計の設置,物理学国際交流財団(仮称)設立計画検討委員会の設置(同上委員会議承認).
8.18-24
 高エネルギー・レプトン光子相互作用国際会議を学術会議と共同で主催.
8.12-16
 第 6 回強誘電体国際会議を応用物理学会,学術会議と共催,文部省の後援で開催.
8.26-30
 第 6 回原子核偏極現象国際会議を共催.
12. 7
 第417回委員会議で第41回年会(1986年春)総合講演講師にアメリカ物理学会会長の Robert R. Wilson 教授の招待を決定,外国人物理学者への総合講演講師の依頼慣例化.

1.
 Journal Vol. 54から Short Note 欄復活( 2 ページ以内,Synopsis なし).
Journal Vol. 54の Suppl. 刊行.-Proc.重イオン(Pt. I & II), 1984.
8.
 会誌第40巻第 8 号で「一般相対論70年」特集.
11.
 会誌第40巻第11号で「物性における計算物理」特集.

13,624
1986
1. 8- 9
 情報学シンポジウム,学術会議等と共同主催で開催.以後隔年で開催.
8.25-29
 第10回原子物理学国際会議を,IUPAP,学術会議と共同主催(東京プリンスホテル,仙台市民会館).

1.
 Journal Vol. 55から,Letter 論文に担当編集委員制(専門分野の編集委員が,編集業務の一部を行なう制度)を導入.
2.
 会誌第41巻第 2 号で「核物理と宇宙物理」特集.
3.
 Journal 投稿料(別刷代金50部分)の開発途上国の著者への援助制度導入.
Journal Vol. 55の Suppl. 刊行.-Proc.第 6 回核物理偏極現象,1985.
12.
 会誌第41巻第12号で「三角格子反強磁性体の相転移と秩序相」話題特集.

13,873
1987
3.27-30
 第42回年会(名工大).高温超伝導研究の急速な進展に対応し年会で初めての追加講演のセッションを設ける.追加講演49件.
8.19-26
 第18回低温物理学国際会議を応用物理学会,学術会議と共同で主催(京都国際会館)

4.
 会誌第42巻第 4 号で「高分子物理」特集.
8.
 会誌第42巻第 8 号で「重い電子系」特集.

14,114
1988
6. 1
 理事会の下に「物理教育検討小委員会」設置.
8.20-26
 第 4 回日ソ強誘電体シンポジウム.

7.
 会誌第43巻第 7 号で「量子エレクトロニクスの現状と将来」特集.

14,407
1989
7.25-30
 第 5 回原子核および原子核系におけるクラスター的様相に関する国際会議を IUPAP と共同主催.
10.15
 Association of Asia Pacific Physical Societies 発足
(Founding Members の一つとして加盟).

4.
 会誌第44巻第 4 号で「マイクロクラスター」特集.
7.
 Journal, OCR (光学印字自動読取機)による印刷工程開始.
Journal Vol. 58の Suppl. 刊行.-Proc.核・クラスター,1988.

14,870
1990

3.
 「学術用語集 物理学編」(増訂版)を文部省と共同で培風館から刊行.
10.
 会誌第45巻第10号で「仁科芳雄生誕百年記念」特集.

15,294
1991
6.14
 「物理教育検討小委員会」を解消,特別委員会として「物理教育委員会」を発足させる.

1.
 JJAP, Part I は応用物理学会編集,Part II は月 2 回刊行を実施.
4.
 会誌第46巻第 4 号で「表面」特集.
12.
 会誌第46巻第12号で「中性子散乱研究の新しい展開」特集.

15,775
1992
3.26
 松山市に四国支部設立のための定款変更可決(第62回通常総会).
9.
 秋の分科会から講演予稿集掲載の予稿の著作権を著者から本会に委譲してもらうこととする.

1.
 Journal Vol. 61から各号の前付けに著者索引をつけ始める.
3.
 Journal,掲載が決まった本論文の原稿をフロッピーディスクで提出することを開始.
論文選集 A 4 判シリーズⅠ「有機超伝導体の物性」刊行.

16,320
1993

3.
 年会・分科会の講演予稿集を第48回年会から「日本物理学会講演概要集」と書名変更.
第48回年会から,プログラムを会誌の付録として刊行.
11.
 「投稿の手引」1993年版刊行.
Journal の投稿資格を学会員に限定しないこととする.

16,864
1994
4. 7
  3 月30日の委員会議における承認に基き,ドイツ物理学会との相互協定を締結.
12. 1
 E-mail の活用開始.

3.
 Journal Vol. 63の Suppl. A 刊行.
-Proc. メゾスコピック先端技術と量子化学,1993.
6.
 Journal Vol. 63の Suppl. B 刊行.
-新しいシリコン材料の光物性と物質科学.
12.
 「大学の物理教育」創刊号を会誌第12号付録として刊行.(以後 3 月, 7 月,11月の年 3 回単独で刊行.)

17,537
1995
2.10
 メキシコ物理学会との相互協定締結を委員会議で決定.
9.18-22
 物理学における研究と交流第 2 回国際会議,国連大学で開催.
11.25
 委員会議でイギリス物理学会との相互協定締結を決定.

4.
 会誌第50巻第 4 号で「階層のある系の物理学」特集.
8.
 単行本「計算物理学」を LaTEX で刊行.その経験を生かして Journal 投稿用 LaTEX スタイルファイル作成.

17,819
1996
4. 1
 第 1 回日本物理学会論文賞を 5 論文(著者合計17名)に授与.
7.19
 委員会議でポーランド物理学会との相互協定締結を決定.

1.
 会誌第51巻第 1 号で「日本物理学会50周年記念」特集.第 2 号以下では毎回「50年をかえりみる」「周辺からみた物理」の欄を設ける.
Journal(Letter と Abstract)の online出版開始.B 5 から A 4 判に拡大.
学会の WWW ホームページを開設.
10.
 Journal Vol. 65の Suppl. B 刊行.
-Proc. 稀土類化合物の磁気,電気,熱現象に関する日仏セミナー,1996.
12.
 50周年記念事業として年表を刊行予定.Journal Vol. 65の Suppl. A 刊行予定.
-Proc. 中性子光学及びその研究施設における進展,1996.

18,513

日本物理学会の Top Page